半期報告書-第5期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(鉄道事業取替資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
②鉄道事業取替資産
取替法
③無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。