- 4929
- 2026/09/07
- 時価
- 59億円
- PER 予
- 247.35倍
- 2013年以降
- 赤字-499.68倍
(2013-2026年) - PBR
- 1.42倍
- 2013年以降
- 1.1-2.76倍
(2013-2026年) - 配当 予
- 1.62%
- ROE 予
- 0.57%
- ROA 予
- 0.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月20日
- 16億2090万
- 2017年3月20日 +24.56%
- 20億1895万
個別
- 2016年3月20日
- 25億1455万
- 2017年3月20日 +23.73%
- 31億1114万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2017/06/16 15:01
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2017/06/16 15:01
8.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額流動資産 547,189千円 固定資産 109,121 資産合計 656,311
重要性が乏しいため記載を省略しております。なお、当該概算額の算定につきましては監査証明を受けておりません。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外の有形固定資産は定率法を採用しております
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年
構築物 10~20年
機械及び装置 15~17年
工具、器具及び備品 4~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/16 15:01 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2017/06/16 15:01前連結会計年度
(自 平成27年3月21日
至 平成28年3月20日)当連結会計年度
(自 平成28年3月21日
至 平成29年3月20日)機械装置及び運搬具 -千円 170千円 計 -千円 170千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2017/06/16 15:01前連結会計年度
(自 平成27年3月21日
至 平成28年3月20日)当連結会計年度
(自 平成28年3月21日
至 平成29年3月20日)建物及び構築物 281千円 -千円 ソフトウェア -千円 3,670千円 その他(工具、器具及び備品) 301千円 -千円 計 583千円 3,670千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/16 15:01
- #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにエクシードシステム株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにエクシードシステム株式会社株式の取得価額と同社取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2017/06/16 15:01
流動資産 547,189千円 固定資産 109,121千円 のれん 94,595千円 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前連結会計年度末と比較して115百万円減少の3,764百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金の増加102百万円、受取手形及び売掛金の増加96百万円、次期、販促予定のスキンケア商品の仕入に伴う商品及び製品の増加55百万円、コマーシャル・ペーパーの償還による有価証券の減少499百万円によるものであります。2017/06/16 15:01
固定資産は、前連結会計年度末と比較して398百万円増加の2,018百万円となりました。主な変動要因は、不動産取得に伴う有形固定資産の増加197百万円、エクシードシステム株式会社を連結子会社にしたことに伴うのれんの増加80百万円、投資有価証券の増加112百万円によるものであります。
流動負債は、前連結会計年度末と比較して82百万円増加の727百万円となりました。主な変動要因は買掛金の増加48百万円、1年内返済予定の長期借入金の増加40百万円、未払法人税等の減少12百万円によるものであります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~38年
機械装置及び運搬具 15~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/16 15:01