#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～15年
機械及び装置 8～10年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 1～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、市場販売目的ソフトウエアについては、見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/12/25 11:56
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物豊橋事業所事業用建物 214,291千円
機械及び装置豊橋事業所金属造形機 236,621千円
2017/12/25 11:56
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 1～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、市場販売目的ソフトウエアについては、見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/12/25 11:56
#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (1)金融商品に対する取組方針
当社は、資金繰り計画に照らして、必要な資金を銀行借入により調達しております。借入金の使途は、主に運転資金及び設備資金(賃貸等不動産に係る土地及び建物)であります。デリバティブは借入金の金利変動リスクを回避するために利用し、投機的な取引は行いません。また、一時的な余剰資金は安全性の高い金融資産で運用しております。
(2)金融商品の内容及びそのリスク
2017/12/25 11:56