パンチ工業(6165)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2011年3月31日
- 13億5204万
- 2012年3月31日 -9.22%
- 12億2742万
- 2013年3月31日 -6.01%
- 11億5368万
- 2014年3月31日 -16.6%
- 9億6220万
- 2015年3月31日 -3.89%
- 9億2476万
- 2016年3月31日 +2.05%
- 9億4371万
- 2017年3月31日 -1.58%
- 9億2879万
- 2018年3月31日 -1.53%
- 9億1459万
- 2019年3月31日 +3.09%
- 9億4281万
- 2020年3月31日 -37.93%
- 5億8519万
- 2021年3月31日 -16.65%
- 4億8775万
- 2022年3月31日 -3.26%
- 4億7185万
- 2023年3月31日 +1.43%
- 4億7860万
- 2024年3月31日 -4.3%
- 4億5800万
- 2025年3月31日 -1.97%
- 4億4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。2025/06/23 10:02
ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/23 10:02
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 土地 53百万円 -百万円 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 42百万円 2百万円 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/23 10:02
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 10百万円 15百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/23 10:02
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 131百万円 121百万円 土地 177百万円 177百万円
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 取得価額から控除されている固定資産の補助金等の圧縮記帳額2025/06/23 10:02
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 61百万円 61百万円 機械装置及び運搬具 119百万円 107百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/23 10:02
当社グループは、原則として事業用資産については管理会計上の区分を基礎として製造工程、地域性、投資の意思決定単位等を加味してグルーピングを行っており、本社等の事業用資産については、共用資産としております。用途 種類 会社名 場所 減損損失 事業用資産共用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品無形固定資産(その他) パンチ工業株式会社 東京本社北上工場宮古工場兵庫工場 9百万円240百万円42百万円13百万円 事業用資産 建物及び構築物土地機械装置及び運搬具工具、器具及び備品無形固定資産(その他) 株式会社ピンテック 山形工場 7百万円8百万円61百万円8百万円0百万円
当社北上工場、宮古工場、兵庫工場、東京本社等について、継続して投資額の回収が困難と見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として特別損失に307百万円計上しております。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- ② 主要な仮定2025/06/23 10:02
正味売却価額は、専門家による不動産鑑定評価等に基づいており、不動産鑑定評価の算定における主要な仮定は、土地の取引事例等に基づく比準価格及び建物の再調達原価であります。
③ 翌事業年度の財務諸表に与える影響 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ② 主要な仮定2025/06/23 10:02
正味売却価額は、専門家による不動産鑑定評価等に基づいており、不動産鑑定評価の算定における主要な仮定は、土地の取引事例等に基づく比準価格及び建物の再調達原価等であります。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/23 10:02
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。