建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～34年
構築物 7～35年
機械及び装置 2～12年
車両運搬具 4～5年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/22 14:13

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日)	当連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)
建物及び構築物	451千円	179千円
機械装置及び運搬具	7,181千円	15,716千円

2016/06/22 14:13

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2015年3月31日)	当連結会計年度(2016年3月31日)
建物及び構築物	476,735千円	426,180千円
土地	267,275千円	267,275千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/22 14:13

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 取得価額から控除されている固定資産の補助金等の圧縮記帳額

	前連結会計年度(2015年3月31日)	当連結会計年度(2016年3月31日)
建物及び構築物	70,614千円	70,614千円
機械装置及び運搬具	188,619千円	177,157千円

2016/06/22 14:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2016/06/22 14:13