- 6071
- 2026/10/16
- 時価
- 391億円
- PER 予
- 13.99倍
- 2012年以降
- 9.6-80.41倍
（2012-2025年） - PBR
- 3.29倍
- 2012年以降
- 1.96-15.09倍
（2012-2025年） - 配当 予
- 2.04%
- ROE 予
- 23.5%
- ROA 予
- 7.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
IBJ（6071）のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期
連結
- 2016年6月30日
- -239万
- 2016年9月30日
- -136万
- 2016年12月31日
- 378万
- 2017年3月31日 +9.15%
- 412万
- 2017年6月30日 +12.81%
- 465万
- 2017年9月30日 +302.9%
- 1876万
- 2017年12月31日 -15.63%
- 1583万
- 2018年3月31日 +83.62%
- 2907万
- 2018年6月30日 +12.55%
- 3272万
- 2018年9月30日 +133.02%
- 7624万
- 2018年12月31日 +11.88%
- 8530万
- 2019年3月31日 +89.24%
- 1億6144万
- 2019年6月30日 -9.24%
- 1億4652万
- 2019年9月30日 -31.12%
- 1億93万
- 2019年12月31日 -1.83%
- 9908万
- 2020年3月31日 -34.63%
- 6477万
- 2020年6月30日 +42.6%
- 9236万
- 2020年9月30日 +76.72%
- 1億6323万
- 2020年12月31日 -19.57%
- 1億3128万
- 2021年3月31日 +12.52%
- 1億4772万
- 2021年6月30日 +3.36%
- 1億5269万
- 2021年9月30日 +12.19%
- 1億7130万
- 2021年12月31日 +12.99%
- 1億9355万
- 2022年3月31日 +22.35%
- 2億3680万
- 2022年6月30日 +11.19%
- 2億6331万
- 2022年9月30日 +33.88%
- 3億5253万
- 2022年12月31日 -8.83%
- 3億2142万
- 2023年3月31日 -1.77%
- 3億1572万
- 2023年6月30日
- -5827万
- 2023年9月30日 -380.39%
- -2億7995万
- 2023年12月31日 -14.37%
- -3億2017万
- 2024年3月31日 -0.63%
- -3億2217万
- 2024年6月30日 -1.42%
- -3億2674万
- 2024年9月30日
- -3億2447万
- 2024年12月31日
- -7898万
- 2025年3月31日
- -5318万
- 2025年6月30日 -11.38%
- -5923万
- 2025年9月30日 -55.01%
- -9182万
- 2025年12月31日 -31.1%
- -1億2038万
- 2026年3月31日 -10.49%
- -1億3300万
- 2026年6月30日 -74.9%
- -2億3263万
個別
- 2014年12月31日
- 65万
- 2015年3月31日 +91.31%
- 125万
- 2015年6月30日 +9.96%
- 138万
- 2015年9月30日 -29.42%
- 97万
- 2015年12月31日 -4.21%
- 93万
- 2016年3月31日 -27.12%
- 68万
- 2016年12月31日 +456.32%
- 378万
- 2017年12月31日 +318.53%
- 1583万
- 2018年12月31日 +438.8%
- 8530万
- 2019年12月31日 +16.15%
- 9908万
- 2020年12月31日 +32.5%
- 1億3128万
- 2021年12月31日 +47.43%
- 1億9355万
- 2022年12月31日 +18.02%
- 2億2842万
- 2023年12月31日
- -2億9496万
- 2024年12月31日
- -5482万
- 2025年12月31日 -140.55%
- -1億3189万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2023/08/14 15:32
当第2四半期連結会計期間末における純資産は8,478,912千円となり、前連結会計年度末に比べ、514,905千円増加しました。これは主に、資本剰余金が74,857千円、利益剰余金が564,432千円、非支配株主持分が70,254千円増加した一方、その他有価証券評価差額金が379,697千円減少したためです。
この結果、自己資本比率は、49.4%(前連結会計年度末は54.8%)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
