四半期報告書-第16期第1四半期(令和3年1月1日-令和3年3月31日)
(追加情報)
当社グループの四半期連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている四半期連結財務諸表の作成基準に基づき作成しております。この四半期連結財務諸表の作成に当たりまして、資産・負債及び収益・費用の測定並びに開示に与える影響の内、将来事象の結果に依存するため確定できない金額については会計上の見積りを必要とします。これらの会計上の見積りについては、過去の実績や適切な仮定に基づいて合理的な判断を行っておりますが、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果と異なる可能性があります。
なお、日本国内の新型コロナウイルス感染症の新規感染者の増加及び2021年4月25日の第3回の緊急事態宣言の再発出を受けて、新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について再度見直しを行いましたが、前事業年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について、重要な変更はありません。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は、不確定要素が多く、当第2四半期連結会計期間以降の当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループの四半期連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている四半期連結財務諸表の作成基準に基づき作成しております。この四半期連結財務諸表の作成に当たりまして、資産・負債及び収益・費用の測定並びに開示に与える影響の内、将来事象の結果に依存するため確定できない金額については会計上の見積りを必要とします。これらの会計上の見積りについては、過去の実績や適切な仮定に基づいて合理的な判断を行っておりますが、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果と異なる可能性があります。
なお、日本国内の新型コロナウイルス感染症の新規感染者の増加及び2021年4月25日の第3回の緊急事態宣言の再発出を受けて、新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について再度見直しを行いましたが、前事業年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について、重要な変更はありません。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は、不確定要素が多く、当第2四半期連結会計期間以降の当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。