建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～20年
構築物 3～10年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2014/05/28 15:51

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日)	当事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)
建物	215千円	―
工具、器具及び備品	362千円	132千円

2014/05/28 15:51

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	3店舗の新規出店	12,399千円
構築物	3店舗の新規出店	15,350千円
工具、器具及び備品	3店舗の新規出店	25,543千円

2014/05/28 15:51