建物(純額)
個別
- 2015年2月28日
- 2億2381万
- 2016年2月29日 -27.84%
- 1億6149万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~20年
構築物 3~20年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2016/05/30 16:39 - #2 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/05/30 16:39
前事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 当事業年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 建物 3,568千円 1,293千円 構築物 - 2,708千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2016/05/30 16:39
2.当期減少額のうち( )内は、内書きで減損損失の計上額であります。建物 1店舗の新規出店 1,021千円 構築物 1店舗の新規出店 5,398千円 工具、器具及び備品 1店舗の新規出店 6,608千円 ソフトウェア仮勘定 新店舗管理システム 194,221千円 - #4 減損損失に関する注記
- 当事業年度においては、以下の資産グループにおいて減損損失を計上しました。2016/05/30 16:39
資産のグルーピングは、通常店舗については、継続的な収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位としております。場 所 用 途 種 類 金 額(千円) 大阪府 店舗設備(1店舗) 建物等 8,673 合計 8,673
収益性が著しく低下した店舗及び閉店予定の店舗について、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、8,673千円(建物4,040千円、構築物3,375千円、工具、器具及び備品182千円、長期前払費用1,075千円)を減損損失として特別損失に計上しております。