有価証券報告書-第12期(平成25年5月1日-平成26年4月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～15年
車両運搬具 2～6年
工具器具備品 2～10年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。