有価証券報告書-第16期(平成29年5月1日-平成30年4月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～38年
機械及び装置	10年
車両運搬具	2～6年
工具器具備品	2～20年

② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。