機械装置及び運搬具（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年3月31日
- 4億3516万
- 2018年3月31日 -12.79%
- 3億7950万
- 2019年3月31日 +28.81%
- 4億8882万
- 2020年3月31日 +11.04%
- 5億4279万
- 2021年3月31日 -6.78%
- 5億600万
- 2022年3月31日 +326.48%
- 21億5800万
- 2023年3月31日 -1.76%
- 21億2000万
- 2024年3月31日 +16.75%
- 24億7500万
- 2025年3月31日 +117.82%
- 53億9100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 建物及び構築物 2～29年2024/06/26 12:53
機械装置及び運搬具 1～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 2024/06/26 12:53
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として事業単位を基準としてグルーピングを行っております。車両運行サービス 中部 店舗等 機械装置及び運搬具 4 中部 店舗等 その他 0 近畿 店舗等 その他 0 九州 店舗等 機械装置及び運搬具 5 九州 店舗等 その他 1 その他 中部 賃貸用不動産 建物及び構築物 8 中部 賃貸用不動産 その他 6 中部 賃貸用不動産 その他 0 関東 海外事業(香港)の事業用資産 その他 12 計 420
その結果、収益性の悪化により回収可能価額が帳簿価額を下回った資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(420百万円)として特別損失を計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零として算定しております。