- #1 固定資産の減価償却の方法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～21年
構築物 8～12年
2020/06/26 13:08- #2 設備の新設、除却等の計画（連結）
なお、2021年8月より上記物流センターの建物賃借を開始する予定です。
2020/06/26 13:08- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～21年
機械装置及び運搬具 2～12年
2020/06/26 13:08- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～21年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 13:08
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
