- 3284
- 2026/08/28
- 時価
- 557億円
- PER 予
- 7.58倍
- 2014年以降
- 3.51-153.93倍
(2014-2026年) - PBR
- 1.07倍
- 2014年以降
- 0.53-2.99倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 5.62%
- ROE 予
- 14.09%
- ROA 予
- 3.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フージャース HD(3284)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 5億9017万
- 2016年6月30日 +129.73%
- 13億5581万
- 2016年9月30日 +24.78%
- 16億9174万
- 2016年12月31日 -2.83%
- 16億4386万
- 2017年3月31日 -16.56%
- 13億7159万
- 2017年6月30日 +14.76%
- 15億7400万
- 2017年9月30日 -3.3%
- 15億2200万
- 2017年12月31日 -2.63%
- 14億8200万
- 2018年3月31日 +2.16%
- 15億1400万
- 2018年6月30日 +6.14%
- 16億700万
- 2018年9月30日 -2.86%
- 15億6100万
- 2018年12月31日 -1.6%
- 15億3600万
- 2019年3月31日 -86.65%
- 2億500万
- 2019年6月30日 -1.46%
- 2億200万
- 2019年9月30日 -1.98%
- 1億9800万
- 2019年12月31日 -1.52%
- 1億9500万
- 2020年3月31日 -2.05%
- 1億9100万
- 2020年6月30日 -1.57%
- 1億8800万
- 2020年9月30日 -1.6%
- 1億8500万
- 2020年12月31日 -2.16%
- 1億8100万
- 2021年3月31日 -2.21%
- 1億7700万
- 2021年6月30日 -1.69%
- 1億7400万
- 2021年9月30日 -2.3%
- 1億7000万
- 2021年12月31日 -1.76%
- 1億6700万
- 2022年3月31日 -1.8%
- 1億6400万
- 2022年6月30日 -2.44%
- 1億6000万
- 2022年9月30日 -1.88%
- 1億5700万
- 2022年12月31日 +47.77%
- 2億3200万
- 2023年3月31日 -5.6%
- 2億1900万
- 2023年6月30日 -3.2%
- 2億1200万
- 2023年9月30日 -3.3%
- 2億500万
- 2023年12月31日 -3.41%
- 1億9800万
- 2024年3月31日 -3.54%
- 1億9100万
- 2024年6月30日 -4.19%
- 1億8300万
- 2024年9月30日 -3.83%
- 1億7600万
- 2024年12月31日 -3.98%
- 1億6900万
- 2025年3月31日 -4.14%
- 1億6200万
- 2025年6月30日 +320.99%
- 6億8200万
- 2025年9月30日 -9.09%
- 6億2000万
- 2025年12月31日 -9.84%
- 5億5900万
- 2026年3月31日 -81.04%
- 1億600万
- 2026年6月30日 -2.83%
- 1億300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。2026/06/17 16:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間に関する事項
5~20年間で均等償却しております。2026/06/17 16:00 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上いたしました。2026/06/17 16:00
当社グループは、原則として個別資産ごとにグルーピングを、のれんについては会社単位を資産グループの最小単位としております。場所 用途 種類 金額 熊本、宮崎 事務所 建物及び構築物工具、器具及び備品リース資産その他 8百万円4百万円8百万円1百万円 ― その他 のれん 391百万円 合計 441百万円
上記資産グループについて、収益性の低下などにより帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/17 16:00
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 住民税均等割等 0.34 % 0.24 % のれんの償却費 0.10 % 2.04 % のれんの減損 - % 1.05 % 持分法投資損益 △1.32 % 0.64 %
当社及び一部の国内連結子会社は、グループ通算制度を適用しております。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/17 16:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて計上しております。2026/06/17 16:00
(7) のれんの償却方法及び償却期間に関する事項
5~20年間で均等償却しております。