① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物2～50年、機械装置及び運搬具8～17年、工具、器具及び備品2～20年であります。

2021/06/28 16:00

#2 保有目的の変更による販売用不動産から固定資産への振替に関する注記（連結）

保有目的の変更により、販売用不動産及び仕掛販売用不動産の一部を有形固定資産に振替いたしました。その内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	856百万円	-百万円
土地	960百万円	-百万円

なお、セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しております。

2021/06/28 16:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	36百万円	-百万円
工具、器具及び備品	5百万円	-百万円

2021/06/28 16:00

#4 担保に供している資産の注記（連結）

・担保資産

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
仕掛販売用不動産	44,932百万円	28,962百万円
建物及び構築物	7,278百万円	9,122百万円
土地	8,886百万円	10,494百万円

・担保付債務

2021/06/28 16:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	金額
長期前払費用	136百万円
東京、その他	スポーツクラブ設備	建物及び構築物	11百万円
東京、その他	スポーツクラブ設備	工具、器具及び備品	20百万円

当社グループは、原則として個別資産ごとにグルーピングを行っており、スポーツクラブ施設については店舗を資産グループの最小単位としております。
上記資産グループについて、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2021/06/28 16:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(3)固定資産の減価償却方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)	建物(建物附属設備を除く)・・・定額法その他・・・定率法なお、主な耐用年数は、建物8～24年、工具、器具及び備品2～20年であります。2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
② 無形固定資産	自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価値を零とする定額法によっております。

(4)引当金の計上基準

2021/06/28 16:00