訂正有価証券報告書-第9期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～7年
工具、器具及び備品 4年～10年
② 無形固定資産 定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年以内)
のれん その効果が発現すると見込まれる期間
(5年)
商標権 10年