トラスト HD（3286）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2013年9月30日: 3億26万
2013年12月31日 -35.5%: 1億9365万
2014年3月31日 +101.75%: 3億9070万
2014年6月30日 -58.27%: 1億6304万
2014年9月30日: -1億956万
2014年12月31日 -63.25%: -1億7885万
2015年3月31日: -8850万
2015年6月30日 -179%: -2億4692万
2015年9月30日: -817万
2015年12月31日 -403.39%: -4114万
2016年3月31日 -294.57%: -1億6233万
2016年6月30日: -1億2021万
2016年9月30日 -43.38%: -1億7237万
2016年12月31日: -1億230万
2017年3月31日: 3億1528万
2017年6月30日 -84.8%: 4792万
2017年9月30日: -3270万
2017年12月31日 -426.59%: -1億7224万
2018年3月31日: 9053万
2018年6月30日 +24.12%: 1億1236万
2018年9月30日: -167万
2018年12月31日: 5032万
2019年3月31日: -6454万
2019年6月30日: 1億9714万
2019年9月30日: -726万
2019年12月31日: 1億8142万
2020年3月31日 +87.16%: 3億3956万
2020年6月30日 -81.72%: 6206万
2020年9月30日: -9505万
2020年12月31日: 1億3496万
2021年3月31日 +7.05%: 1億4448万
2021年6月30日 -50.9%: 7094万
2021年9月30日: -1億1625万
2021年12月31日: 1億2323万
2022年3月31日 +80.62%: 2億2260万
2022年6月30日 -42.29%: 1億2847万
2022年9月30日 -23.44%: 9836万
2022年12月31日 +1.33%: 9966万
2023年3月31日 +124.39%: 2億2364万
2023年6月30日 +7.67%: 2億4078万
2023年9月30日 -40.33%: 1億4367万
2023年12月31日 +31.22%: 1億8853万
2024年3月31日 +12.1%: 2億1134万
2024年6月30日 +60.89%: 3億4003万
2024年9月30日 -99.53%: 160万
2024年12月31日 +999.99%: 1億1580万
2025年3月31日 -53.15%: 5425万
2025年6月30日 +535.93%: 3億4499万
2025年9月30日: -3843万
2025年12月31日: -3662万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/24 16:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/24 16:11