リプロセル（4978）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- -3390万
- 2013年9月30日 -121.37%
- -7504万
- 2013年12月31日 -33.3%
- -1億3万
- 2014年3月31日 -31.58%
- -1億3162万
- 2014年6月30日
- -4187万
- 2014年9月30日 -208.07%
- -1億2899万
- 2014年12月31日 -175.22%
- -3億5501万
- 2015年3月31日 -15.86%
- -4億1130万
- 2015年6月30日
- -1億3087万
- 2015年9月30日 -167.64%
- -3億5026万
- 2015年12月31日 -89.54%
- -6億6389万
- 2016年3月31日 -190.39%
- -19億2789万
- 2016年6月30日
- -4億6353万
- 2016年9月30日 -65.7%
- -7億6806万
- 2016年12月31日 -1.02%
- -7億7588万
- 2017年3月31日 -32.96%
- -10億3158万
- 2017年6月30日
- -1億6796万
- 2017年9月30日 -132.45%
- -3億9041万
- 2017年12月31日 -56.3%
- -6億1022万
- 2018年3月31日 -256.83%
- -21億7746万
- 2018年6月30日
- -1億891万
- 2018年9月30日 -134.37%
- -2億5527万
- 2018年12月31日 -90.23%
- -4億8559万
- 2019年3月31日 -33.78%
- -6億4961万
- 2019年6月30日
- -2億5703万
- 2019年9月30日 -85.54%
- -4億7691万
- 2019年12月31日 -40.87%
- -6億7181万
- 2020年3月31日 -58.35%
- -10億6382万
- 2020年6月30日
- -2億961万
- 2020年9月30日 -71.89%
- -3億6030万
- 2020年12月31日 -65.2%
- -5億9521万
- 2021年3月31日 -23.74%
- -7億3650万
- 2021年6月30日
- -1億747万
- 2021年9月30日 -85.56%
- -1億9942万
- 2021年12月31日 -85.28%
- -3億6949万
- 2022年3月31日 -53.67%
- -5億6782万
- 2022年6月30日
- 4547万
- 2022年9月30日 +27.4%
- 5793万
- 2022年12月31日
- -6639万
- 2023年3月31日 -332.78%
- -2億8735万
- 2023年6月30日
- 1億6691万
- 2023年9月30日 +1.38%
- 1億6922万
- 2023年12月31日 -10.03%
- 1億5224万
- 2024年3月31日 -10.61%
- 1億3609万
- 2024年6月30日
- -2265万
- 2024年9月30日 -999.99%
- -2億4924万
- 2024年12月31日
- -9896万
- 2025年3月31日
- -5668万
- 2025年6月30日 -474.06%
- -3億2538万
- 2025年9月30日
- -3億947万
- 2025年12月31日
- -1億9597万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 9:40
(単位:千円) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 9:40
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
