有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
| 前事業年度(平成27年3月31日) | 当事業年度(平成28年3月31日) |
| 特許権 | 1,702 | 1,208 |
| ソフトウエア | 6,755 | 3,679 |
| 水道施設利用権 | 4,075 | 3,323 |
(単位:千円)
2016/06/29 14:46- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物が22年~47年、構築物が10年~60年、機械装置が4年~8年、工具器具備品が2年~10年となっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 14:46 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)及びジェーシーボトリング㈱、㈱シリコンテクノロジーは、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物が15年~50年、構築物が10年~75年、機械装置が5年~17年となっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 14:46