	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
特許権	1,702	1,208
ソフトウエア	6,755	3,679
水道施設利用権	4,075	3,323

(単位:千円)

2016/06/29 14:46

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物が22年～47年、構築物が10年～60年、機械装置が4年～8年、工具器具備品が2年～10年となっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 14:46

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)及びジェーシーボトリング㈱、㈱シリコンテクノロジーは、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物が15年～50年、構築物が10年～75年、機械装置が5年～17年となっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 14:46