7315 IJTT

7315
2024/03/22
時価
415億円
PER 予
17.24倍
2014年以降
0.75-36.11倍
(2014-2023年)
PBR
0.48倍
2014年以降
0.2-0.81倍
(2014-2023年)
配当 予
1.48%
ROE 予
2.78%
ROA 予
1.53%
資料
Link
CSV,JSON

売上高

【期間】

連結

2013年12月31日
622億1600万
2014年12月31日 +82.65%
1136億3600万
2015年12月31日 -11.25%
1008億5400万
2016年12月31日 +1.05%
1019億1500万
2017年12月31日 +17.87%
1201億2300万
2018年12月31日 +9.65%
1317億1200万
2019年12月31日 +1.44%
1336億700万
2020年12月31日 -27.16%
973億1500万
2021年12月31日 +7.14%
1042億6400万
2022年12月31日 +19.9%
1250億900万
2023年12月31日 -0.27%
1246億6900万

有報情報

#1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
製品の販売
自動車用部品等エンジン部品
アジア29,17029,170
外部顧客への売上高112,29712,712125,009
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)
2024/02/09 17:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
建設機械市場におきましては、国内では公共投資・設備投資の増加によって需要が回復傾向にある一方、海外では、アセアン地域における鉱山資源の投資抑制等により景気が低迷し、さらに中国においては、公共投資の抑制や不動産価格の低迷により需要が大きく減少しました。
このような情勢下、当第3四半期連結累計期間の収益につきましては、原材料価格やエネルギーコスト高騰等の客先への価格転嫁や円安効果等があったものの、需要減の影響が大きく、売上高は124,669百万円と前年同期に比べ340百万円(△0.3%)の減収となりました。一方、利益面につきましては生産性向上や原価改善活動とともに、原材料価格やエネルギーコスト高騰等に応じた製品への価格転嫁や円安効果等により、営業利益は3,804百万円と前年同期に比べ1,488百万円(64.3%)の増益、経常利益は営業外費用として公開買付け関連費用113百万円を計上しましたが、営業利益の増益効果が大きく、4,172百万円と前年同期と比べ1,358百万円(48.3%)の増益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、小規模ラインの稼働停止を決定したことにより、減損損失610百万円を特別損失に計上しましたが、2,201百万円と前年同期と比べ810百万円(58.2%)の増益となりました。
(2) 財政状態の分析
2024/02/09 17:04