ネクステージ（3186）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2012年11月30日: 9億6038万
2013年2月28日 +57.83%: 15億1580万
2013年5月31日 -2.82%: 14億7309万
2013年8月31日 +11.47%: 16億4203万
2013年11月30日 -0.1%: 16億4032万
2014年2月28日 +13.41%: 18億6035万
2014年5月31日 +4.57%: 19億4528万
2014年8月31日 +3.5%: 20億1335万
2014年11月30日 +10.59%: 22億2653万
2015年2月28日 +7.85%: 24億140万
2015年5月31日 +1.62%: 24億4034万
2015年8月31日 +23.04%: 30億264万
2015年11月30日 -1.84%: 29億4753万
2016年2月29日 +17.3%: 34億5756万
2016年5月31日 -2.08%: 33億8573万
2016年8月31日 -2.05%: 33億1646万
2016年11月30日 +11.51%: 36億9819万
2017年2月28日 +7.17%: 39億6330万
2017年5月31日 +7.29%: 42億5228万
2017年8月31日 +2.12%: 43億4239万
2017年11月30日 +5.88%: 45億9768万
2018年2月28日 +32.83%: 61億700万
2018年5月31日 +11.45%: 68億600万
2018年8月31日 +8.55%: 73億8800万
2018年11月30日 +16.13%: 85億8000万
2019年2月28日 +10.58%: 94億8800万
2019年5月31日 +8.17%: 102億6300万
2019年8月31日 +15.19%: 118億2200万
2019年11月30日 +14.49%: 135億3500万
2020年2月29日 +8.08%: 146億2900万
2020年5月31日 +7.86%: 157億7900万
2020年8月31日 +7.28%: 169億2800万
2020年11月30日 +11.55%: 188億8400万
2021年2月28日 +1.44%: 191億5500万
2021年5月31日 +14.13%: 218億6200万
2021年8月31日 +2.43%: 223億9300万
2021年11月30日 +5.22%: 235億6300万
2022年2月28日 -0.08%: 235億4300万
2022年5月31日 +9.8%: 258億5100万
2022年8月31日 +5.68%: 273億2000万
2022年11月30日 +15.26%: 314億8900万
2023年2月28日 +5.47%: 332億1300万
2023年5月31日 +6.86%: 354億9300万
2023年8月31日 +11%: 393億9800万
2023年11月30日 +7.95%: 425億3200万
2024年2月29日 +9.6%: 466億1600万
2024年5月31日 +5.9%: 493億6700万
2024年8月31日 +4.13%: 514億400万
2024年11月30日 -0.2%: 513億200万
2025年2月28日 +0.15%: 513億8100万
2025年5月31日 -0.11%: 513億2300万
2025年8月31日 -1.52%: 505億4300万
2025年11月30日 +0.38%: 507億3300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年	～	39年
機械装置及び運搬具	2年	～	15年
投資不動産	10年	～	20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2026/02/19 15:30

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年11月30日)		当連結会計年度(2025年11月30日)
現金及び預金	100	百万円	100	百万円
建物及び構築物	315	百万円	292	百万円
土地	52	百万円	52	百万円

2026/02/19 15:30

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
富山県	事業所	建物及び構築物等	361
熊本県	事業所	建物及び構築物等	221
静岡県	事業所	建物及び構築物等	211
沖縄県	事業所	建物及び構築物等	110
千葉県	事業所	建物及び構築物等	79
福島県	事務所	建物及び構築物等	40
宮城県	事務所	建物及び構築物等	33
神奈川県	事務所	建物及び構築物等	11
		合計	1,071

当社グループは、事業用資産である店舗については店舗ごとに、賃貸不動産及び遊休資産については物件ごとにグルーピングを行っております。また、店舗以外の事業所については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としてグルーピングしております。
上記の事業用資産については、今後の回収可能性が認められないため、帳簿価額を回収可能価額(使用価値)まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

2026/02/19 15:30