有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 2015/06/29 11:33
前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 無形固定資産 ソフトウエア 130 51 電話加入権 18 18 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び一部の資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他(機械装置及び車両運搬具) 2~6年
その他(工具、器具及び備品) 3~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 11:33