6083 ERI HD

6083
2026/04/06
時価
314億円
PER 予
10.74倍
2014年以降
赤字-542.62倍
(2014-2025年)
PBR
4.02倍
2014年以降
1.14-4.84倍
(2014-2025年)
配当 予
2.74%
ROE 予
37.43%
ROA 予
18.31%
資料
Link
CSV,JSON

ERI HD(6083)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2012年11月30日
4億5400万
2013年11月30日
-1億9594万
2014年2月28日
-7958万
2014年5月31日
-4267万
2014年8月31日
-4068万
2014年11月30日
679万
2015年2月28日 +902.34%
6813万
2015年5月31日 -71.99%
1908万
2015年8月31日 +283.96%
7328万
2015年11月30日 +179.1%
2億453万
2016年2月29日 +65.89%
3億3931万
2016年5月31日 +22.08%
4億1421万
2016年8月31日 -96.81%
1321万
2016年11月30日 +510.44%
8064万
2017年2月28日 +35.62%
1億936万
2017年5月31日 +94.66%
2億1289万
2017年8月31日 -87.82%
2592万
2017年11月30日 +363.15%
1億2006万
2018年2月28日 +88.63%
2億2647万
2018年5月31日 +90.92%
4億3238万
2018年8月31日 -82.9%
7393万
2018年11月30日 +217.63%
2億3482万
2019年2月28日 +107.83%
4億8803万
2019年5月31日 +8.67%
5億3036万
2019年8月31日 -87.35%
6710万
2019年11月30日 +96.9%
1億3212万
2020年2月29日 +67.19%
2億2090万
2020年5月31日 +22.34%
2億7025万
2020年8月31日 -96.59%
922万
2020年11月30日
-3081万
2021年2月28日
3301万
2021年5月31日 +716.68%
2億6961万
2021年8月31日 -7.22%
2億5014万
2021年11月30日 +142.72%
6億714万
2022年2月28日 +61.67%
9億8159万
2022年5月31日 +26.04%
12億3716万
2022年8月31日 -77.54%
2億7786万
2022年11月30日 +133.56%
6億4896万
2023年2月28日 +47.28%
9億5576万
2023年5月31日 +61.24%
15億4110万
2023年8月31日 -84.21%
2億4327万
2023年11月30日 +109.68%
5億1011万
2024年2月29日 +85.25%
9億4499万
2024年5月31日 +31.44%
12億4209万
2024年8月31日 -95.96%
5021万
2024年11月30日 +577.05%
3億3996万
2025年2月28日 +53.58%
5億2211万
2025年5月31日 +146.68%
12億8798万
2025年8月31日 -59.23%
5億2516万
2025年11月30日 +143.49%
12億7871万
2026年2月28日 +67.07%
21億3640万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
(単位:千円)
2025/08/27 15:42
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針 第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/08/27 15:42

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