建物（純額）

有報情報

#1 その他、財務諸表等（連結）

(単位:千円)

	当事業年度(平成26年12月31日)
有形固定資産
建物	19,677
減価償却累計額	△5,587
建物(純額)	14,089
工具、器具及び備品	10,526

(単位:千円)

2015/03/10 11:02

#2 主要な設備の状況

2.上記の金額には消費税等は含まれておりません。
3.本社の建物は賃借しており、年間賃借料は33,467千円であります。
4.従業員数は就業人員であります。なお、臨時従業員数は従業員の総数の100分の10未満であるため記載しておりません。

2015/03/10 11:02

#3 損益計算書関係（連結）

(損益計算書関係)

前事業年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
おおよその割合販売費 33.3%一般管理費 66.7%	おおよその割合販売費 34.8%一般管理費 65.2%
※2 一般管理費に含まれる研究開発費は以下のとおりであります。なお、以下の金額は研究開発費の総額であります。研究開発費 6,662千円※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。建物 311千円工具、器具及び備品 9千円ソフトウエア 260千円計 581千円	※2 一般管理費に含まれる研究開発費は以下のとおりであります。なお、以下の金額は研究開発費の総額であります。研究開発費 4,369千円―――――――

2015/03/10 11:02

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(重要な会計方針)

項目	前事業年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法	(1)貯蔵品最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)	(1)貯蔵品同左
3 固定資産の減価償却の方法	(1)有形固定資産定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 8～27年工具、器具及び備品 4～8年	(1)有形固定資産同左
	(2)無形固定資産のれんその効果が発現すると見積もられる期間(4年間)にわたり均等償却を行っております。	(2)無形固定資産のれん同左

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