- 9416
- 2026/10/02
- 時価
- 529億円
- PER 予
- 9.73倍
- 2015年以降
- 赤字-107.56倍
(2015-2025年) - PBR
- 2.49倍
- 2015年以降
- 1.27-10.08倍
(2015-2025年) - 配当 予
- 4.9%
- ROE 予
- 25.63%
- ROA 予
- 17.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2022年12月31日
- 13億3192万
- 2023年12月31日 +1.65%
- 13億5391万
個別
- 2022年12月31日
- 1億52万
- 2023年12月31日 -29.8%
- 7057万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)、レンタル資産及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2024/03/29 9:33建物及び構築物 2~50年 機械装置及び運搬具 2~17年 工具、器具及び備品 2~20年 レンタル資産 2年 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)、レンタル資産及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2024/03/29 9:33建物 2~50年 構築物 10~45年 機械及び装置 10~17年 車両運搬具 2年 工具、器具及び備品 2~16年 レンタル資産 2年