有価証券報告書-第15期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)とレンタル資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	5～50年
工具、器具及び備品	2～16年
レンタル資産	2年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。