無形固定資産
連結
- 2021年7月31日
- 1億3612万
- 2022年7月31日 -16.22%
- 1億1404万
個別
- 2021年7月31日
- 89万
- 2022年7月31日 -29.58%
- 63万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産(リース資産を除く)………定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 35~39年
ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
(社内利用のソフトウエア)
見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 ………定額法
ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/10/28 10:16 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 建物 35~39年2022/10/28 10:16
ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)スポーツ施設運営事業における当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2022/10/28 10:16
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に資する情報(単位:千円) 有形固定資産 880,889 895,582 無形固定資産 14,375 3,044 減損損失 - 17,121
当社グループでは、スポーツ施設運営事業における固定資産の減損会計の見積りを行っております。見積りに当たっては、減損の兆候が認められる資産グループについて、割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産帳簿価額を下回る場合には減損損失を認識しております。割引前将来キャッシュ・フローは、各店舗の通期予測を基礎としておりますが、それらの予測は新型コロナウイルス感染症による会員数の減少を主な仮定として予測しております。