#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)商標権
10年の定額法により償却しております。
(ロ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を適用しております。
(3) 投資その他の資産
長期前払費用については、定額法を適用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/03/30 11:21
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2020/03/30 11:21
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (ロ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を適用しております。
(3) 投資その他の資産
2020/03/30 11:21
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び連結子会社2社は定額法、その他の連結子会社は主として定率法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
投資その他の資産
投資不動産については、定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/03/30 11:21