建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(付属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 3～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/03/27 16:41

#2 有形固定資産等明細表（連結）

建物及び工具、器具及び備品の当期増加額のうち、主なものは、新本社移転費用9,264千円、神戸検査センターの移転費用9,707千円及び電動倒立顕微鏡・キャビネット等21,857千円です。2015/03/27 16:41