ライドオンエクスプレス HD(6082)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2015年3月31日
- 4億3028万
- 2016年3月31日 -7.43%
- 3億9830万
- 2017年3月31日 +17.73%
- 4億6890万
- 2018年3月31日 -10.93%
- 4億1764万
- 2019年3月31日 +17.56%
- 4億9097万
- 2020年3月31日 +34.37%
- 6億5973万
- 2021年3月31日 -6.55%
- 6億1653万
- 2022年3月31日 +25.06%
- 7億7102万
- 2023年3月31日 -8.69%
- 7億399万
- 2024年3月31日 -35.24%
- 4億5593万
- 2025年3月31日 +3.94%
- 4億7388万
有報情報
- #1 加盟店舗買取損に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/24 15:33
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)場所 用途 種類 加盟店舗買取損 神奈川県他4店舗 店舗 建物及び構築物等 26,069 千円 合 計 26,069 千円
場所 用途 種類 加盟店舗買取損 東京都他3店舗 店舗 建物及び構築物等 44,701 千円 合 計 44,701 千円 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3. 固定資産売却益(営業外収益)の内容は、次のとおりであります。2025/06/24 15:33
上記の固定資産売却益は、事業活動の中で経常的に発生するものであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 17,965 千円 20,274 千円 車両運搬具 0 千円 0 千円
固定資産売却益(特別利益)の内容は、次のとおりであります。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4. 固定資産除売却損(営業外費用)の内容は、次のとおりであります。2025/06/24 15:33
上記の固定資産除売却損は、事業活動の中で経常的に発生するものであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 24,560 千円 8,519 千円 車両運搬具 15 千円 - 千円
固定資産除売却損(特別損失)の内容は、次のとおりであります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/24 15:33
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位に基づき、主に直営店舗及び遊休資産を基本単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 宮城県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 20,068千円 秋田県1店舗 店舗 車両運搬具、工具、器具及び備品 1,205千円 福島県1店舗 店舗 車両運搬具、工具、器具及び備品 648千円 茨城県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品、長期前払費用 20,593千円 群馬県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 17,622千円 埼玉県1店舗 店舗 建物及び構築物等、車両運搬具、工具、器具及び備品 8,055千円 東京都2店舗 店舗 建物及び構築物等、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエア、長期前払費用 14,415千円 富山県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品、長期前払費用 20,372千円 石川県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 10,963千円 岐阜県2店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品、長期前払費用 27,380千円 静岡県2店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 20,211千円 愛知県4店舗 店舗 建物及び構築物等、車両運搬具、工具、器具及び備品 11,902千円 三重県2店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 17,296千円 大阪府1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 16,299千円 兵庫県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 18,539千円 福岡県2店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 38,923千円 佐賀県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 1,370千円 沖縄県1店舗 店舗 建物及び構築物等、工具、器具及び備品 22,916千円 合計 290,011千円
収益性の低下した直営店舗のうち、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている、又は、その見込みのある資産グループ及び閉店見込の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(290,011千円)として、特別損失に計上しました。その主な内訳は、建物及び構築物等211,679千円、車両運搬具163千円、工具、器具及び備品77,471千円、ソフトウエア140千円、長期前払費用557千円であります。