- 6082
- 2026/09/04
- 時価
- 111億円
- PER 予
- 25.42倍
- 2014年以降
- 8.69-39.04倍
(2014-2026年) - PBR
- 1.11倍
- 2014年以降
- 1.03-7.19倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 1.47%
- ROE 予
- 4.37%
- ROA 予
- 2.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ライドオンエクスプレス HD(6082)のポイント引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 2242万
- 2015年6月30日 -40.87%
- 1326万
- 2015年9月30日 -51.91%
- 637万
- 2015年12月31日 -74.08%
- 165万
- 2016年3月31日 +1.45%
- 167万
- 2016年6月30日 -43.71%
- 94万
- 2016年9月30日 -61.33%
- 36万
- 2016年12月31日 -71.78%
- 10万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 166万
- 2017年6月30日 -33.17%
- 111万
- 2017年9月30日 -58.17%
- 46万
- 2017年12月31日 -60.94%
- 18万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 2562万
- 2018年9月30日 +27.7%
- 3272万
- 2018年12月31日 +34.29%
- 4394万
- 2019年3月31日 +108.46%
- 9161万
- 2019年6月30日 +24.76%
- 1億1430万
- 2019年9月30日 +23.48%
- 1億4114万
- 2019年12月31日 +24.73%
- 1億7605万
- 2020年3月31日 +24.36%
- 2億1894万
- 2020年6月30日 +27.49%
- 2億7913万
- 2020年9月30日 +8.57%
- 3億307万
- 2020年12月31日 +13.19%
- 3億4306万
- 2021年3月31日 -45.43%
- 1億8720万
- 2021年6月30日 -91.91%
- 1513万
- 2021年9月30日 +23.25%
- 1865万
- 2021年12月31日 +26.52%
- 2360万
- 2022年3月31日 +108.21%
- 4914万
- 2022年6月30日 -35.61%
- 3164万
- 2022年9月30日 +10.55%
- 3498万
- 2022年12月31日 -39.98%
- 2099万
- 2023年3月31日 +999.31%
- 2億3081万
- 2023年6月30日 +14.35%
- 2億6392万
- 2023年9月30日 +6.66%
- 2億8150万
- 2023年12月31日 +0.07%
- 2億8169万
- 2024年3月31日 -53.49%
- 1億3100万
- 2024年6月30日 +20.99%
- 1億5850万
- 2024年9月30日 +10.46%
- 1億7508万
- 2024年12月31日 -8.77%
- 1億5972万
- 2025年3月31日 -12.88%
- 1億3915万
- 2025年6月30日 +18.7%
- 1億6517万
- 2025年9月30日 +8.63%
- 1億7942万
- 2025年12月31日 -0.73%
- 1億7811万
- 2026年3月31日 -18.76%
- 1億4470万
- 2026年6月30日 +17.79%
- 1億7045万
個別
- 2015年3月31日
- 2242万
- 2016年3月31日 -92.52%
- 167万
- 2017年3月31日 -0.6%
- 166万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.商品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
ただし、解凍機については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
b.原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
車両運搬具 3年
工具、器具及び備品 3~9年2026/06/23 15:30 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 加盟店舗買取損 23,154 千円 35,738 千円 ポイント引当金 42,609 千円 45,611 千円 資産除去債務 56,120 千円 55,396 千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② ポイント引当金2026/06/23 15:30
ポイントの使用による費用負担に備えるため、将来使用されると見込まれる額を計上しております。なお、商品販売に起因せず、自社ポイントを付与している場合にはポイント引当金として計上しております。
③ 株主優待引当金 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ポイント引当金及び契約負債2026/06/23 15:30
ポイントの使用による費用負担の発生に備えるため、ポイント引当金として144,705千円、契約負債47,040千円を負債計上しておりますが、顧客に付与したポイントのうち、期末におけるポイントの未使用残高に対して、将来使用されると見込まれる額を見積っております。