ライドオンエクスプレス HD（6082）の車両運搬具（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2015年3月31日: 1644万
2016年3月31日 +90.11%: 3125万
2017年3月31日 +2.59%: 3206万
2018年3月31日 -49.72%: 1612万
2019年3月31日 -37.44%: 1008万
2020年3月31日 +89.24%: 1908万
2021年3月31日 +0.36%: 1915万
2022年3月31日 -29.7%: 1346万
2023年3月31日 +16.63%: 1570万
2024年3月31日 +9.27%: 1716万
2025年3月31日 -1.89%: 1683万
2026年3月31日 -34.65%: 1100万

個別

2012年3月31日: 1549万
2013年3月31日 -33.63%: 1028万
2014年3月31日 +110.68%: 2166万
2015年3月31日 -24.12%: 1644万
2016年3月31日 +90.11%: 3125万
2017年3月31日 +2.59%: 3206万
2018年3月31日 -54.35%: 1463万
2019年3月31日 -37.37%: 916万
2020年3月31日 +77.01%: 1622万
2021年3月31日 +13.05%: 1834万
2022年3月31日 -35.3%: 1187万
2023年3月31日 +27.53%: 1513万
2024年3月31日 +8.13%: 1636万
2025年3月31日 +0.79%: 1649万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

建物 15年
車両運搬具 3年
工具、器具及び備品 3～9年

2025/06/24 15:33

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3. 固定資産売却益(営業外収益)の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	17,965	千円	20,274	千円
車両運搬具	0	千円	0	千円
工具、器具及び備品	7,577	千円	18,286	千円

上記の固定資産売却益は、事業活動の中で経常的に発生するものであります。
固定資産売却益(特別利益)の内容は、次のとおりであります。

2025/06/24 15:33

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4. 固定資産除売却損(営業外費用)の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	24,560	千円	8,519	千円
車両運搬具	15	千円	-	千円
工具、器具及び備品	7,423	千円	3,769	千円

上記の固定資産除売却損は、事業活動の中で経常的に発生するものであります。
固定資産除売却損(特別損失)の内容は、次のとおりであります。

2025/06/24 15:33

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
車両運搬具本社社用車 6,478千円
工具、器具及び備品本社備品 530千円

2025/06/24 15:33

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失
宮城県1店舗	店舗	建物及び構築物等、工具、器具及び備品	20,068千円
秋田県1店舗	店舗	車両運搬具、工具、器具及び備品	1,205千円
山形県1店舗	店舗	車両運搬具、工具、器具及び備品	1,225千円
福島県1店舗	店舗	車両運搬具、工具、器具及び備品	648千円
茨城県1店舗	店舗	建物及び構築物等、工具、器具及び備品、長期前払費用	20,593千円
群馬県1店舗	店舗	建物及び構築物等、工具、器具及び備品	17,622千円
埼玉県1店舗	店舗	建物及び構築物等、車両運搬具、工具、器具及び備品	8,055千円
東京都2店舗	店舗	建物及び構築物等、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエア、長期前払費用	14,415千円
富山県1店舗	店舗	建物及び構築物等、工具、器具及び備品、長期前払費用	20,372千円
静岡県2店舗	店舗	建物及び構築物等、工具、器具及び備品	20,211千円
愛知県4店舗	店舗	建物及び構築物等、車両運搬具、工具、器具及び備品	11,902千円
三重県2店舗	店舗	建物及び構築物等、工具、器具及び備品	17,296千円

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位に基づき、主に直営店舗及び遊休資産を基本単位としてグルーピングを行っております。
収益性の低下した直営店舗のうち、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている、又は、その見込みのある資産グループ及び閉店見込の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(290,011千円)として、特別損失に計上しました。その主な内訳は、建物及び構築物等211,679千円、車両運搬具163千円、工具、器具及び備品77,471千円、ソフトウエア140千円、長期前払費用557千円であります。

2025/06/24 15:33