有価証券報告書-第36期(令和2年3月1日-令和3年2月28日)
2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 工具、器具及び備品 | 6年 |
| その他 | 4~8年 |
| 工具、器具及び備品 | 6年 |
| その他 | 4~8年 |
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