4245 ダイキアクシス

4245
2026/04/08
時価
98億円
PER 予
17.77倍
2013年以降
4.68-50.78倍
(2013-2025年)
PBR
1倍
2013年以降
0.61-3.17倍
(2013-2025年)
配当 予
3.32%
ROE 予
5.6%
ROA 予
1.42%
資料
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CSV,JSON

ダイキアクシス(4245)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2012年12月31日
2億6282万
2013年9月30日 +97.53%
5億1916万
2013年12月31日 +29.18%
6億7066万
2014年3月31日 -46.33%
3億5996万
2014年6月30日 +6.73%
3億8420万
2014年9月30日 -24.65%
2億8948万
2014年12月31日 +143.59%
7億515万
2015年3月31日 -42.67%
4億426万
2015年6月30日 +17.7%
4億7580万
2015年9月30日 -5.84%
4億4802万
2015年12月31日 -10.78%
3億9973万
2016年3月31日 -37.51%
2億4977万
2016年6月30日 +25.27%
3億1289万
2016年9月30日 +5.43%
3億2988万
2016年12月31日 +90%
6億2677万
2017年3月31日 -42.05%
3億6323万
2017年6月30日 +9.63%
3億9820万
2017年9月30日 +24.06%
4億9399万
2017年12月31日 +104.4%
10億972万
2018年3月31日 -89.09%
1億1011万
2018年6月30日 -24.54%
8308万
2018年9月30日
-1億4542万
2018年12月31日
1億6422万
2019年3月31日 +85.75%
3億505万
2019年6月30日 -25.26%
2億2798万
2019年9月30日 +83.22%
4億1770万
2019年12月31日 +89.17%
7億9016万
2020年3月31日 -60.59%
3億1139万
2020年6月30日 -23.43%
2億3843万
2020年9月30日 +64.22%
3億9156万
2020年12月31日 +45.1%
5億6818万
2021年3月31日 -48.15%
2億9457万
2021年6月30日 +85.67%
5億4693万
2021年9月30日 +11.81%
6億1151万
2021年12月31日 +21.26%
7億4149万
2022年3月31日 -40.12%
4億4400万
2022年6月30日 +31.31%
5億8300万
2022年9月30日 +41.68%
8億2600万
2022年12月31日 +16.22%
9億6000万
2023年3月31日 -96.25%
3600万
2023年6月30日
-5600万
2023年9月30日
1億6900万
2023年12月31日 +113.02%
3億6000万
2024年3月31日 -45.28%
1億9700万
2024年6月30日 +90.86%
3億7600万
2024年9月30日 +22.61%
4億6100万
2024年12月31日 -22.34%
3億5800万
2025年3月31日 +68.44%
6億300万
2025年6月30日 -71.48%
1億7200万
2025年9月30日 -27.33%
1億2500万
2025年12月31日 +296.8%
4億9600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2026/03/26 17:14
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/26 17:14

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