日本能率協会マネジメントセンターの純資産の推移 - 四半期
連結
- 2012年3月31日
- 48億7777万
- 2013年3月31日 -70.37%
- 14億4519万
- 2013年9月30日 +2.22%
- 14億7730万
- 2014年3月31日 -10.18%
- 13億2686万
- 2014年9月30日 +27.03%
- 16億8555万
- 2015年3月31日 -1.46%
- 16億6092万
- 2015年9月30日 +32.19%
- 21億9558万
- 2016年3月31日 -3.14%
- 21億2670万
- 2016年9月30日 +37.19%
- 29億1771万
- 2017年6月30日 -10.87%
- 26億55万
- 2017年12月31日 +54.68%
- 40億2249万
- 2018年6月30日 -12.34%
- 35億2619万
- 2018年12月31日 +11.11%
- 39億1784万
- 2019年6月30日 -15.34%
- 33億1692万
- 2019年9月30日 +10.42%
- 36億6243万
- 2019年12月31日 +8.24%
- 39億6421万
- 2020年3月31日 -6.85%
- 36億9266万
- 2020年6月30日 -22.11%
- 28億7613万
- 2020年9月30日 +18.89%
- 34億1957万
- 2020年12月31日 +8.07%
- 36億9557万
- 2021年3月31日 +0.78%
- 37億2436万
- 2021年6月30日 -10.66%
- 33億2726万
- 2021年9月30日 +1.48%
- 33億7650万
- 2021年12月31日 +12.17%
- 37億8752万
- 2022年3月31日 +1.8%
- 38億5575万
- 2022年6月30日 -20.1%
- 30億8089万
- 2022年9月30日 +19.17%
- 36億7138万
- 2022年12月31日 +6.51%
- 39億1047万
- 2023年3月31日 +2.37%
- 40億312万
- 2023年6月30日 -20.74%
- 31億7301万
- 2023年9月30日 +22.84%
- 38億9776万
- 2023年12月31日 +11.92%
- 43億6224万
- 2024年3月31日 +1.05%
- 44億819万
- 2024年6月30日 -16.89%
- 36億6381万
- 2024年12月31日 +19.04%
- 43億6130万
- 2025年6月30日 -12.12%
- 38億3269万
- 2025年12月31日 +27.49%
- 48億8622万
個別
- 2012年3月31日
- 48億4125万
- 2013年3月31日 -72.89%
- 13億1245万
- 2013年9月30日 +21.66%
- 15億9671万
- 2014年3月31日 -24.33%
- 12億821万
- 2014年9月30日 +43.82%
- 17億3765万
- 2015年3月31日 -18.27%
- 14億2017万
- 2015年9月30日 +49.78%
- 21億2719万
- 2016年3月31日 -17.64%
- 17億5191万
- 2016年9月30日 +54.93%
- 27億1417万
- 2017年6月30日 -21.31%
- 21億3571万
- 2017年12月31日 +52.11%
- 32億4870万
- 2018年6月30日 -10.95%
- 28億9307万
- 2018年12月31日 +4.08%
- 30億1118万
- 2019年6月30日 -14.27%
- 25億8138万
- 2020年6月30日 -20.96%
- 20億4031万
- 2021年6月30日 +19.04%
- 24億2880万
- 2022年6月30日 -8.31%
- 22億2697万
- 2023年6月30日 +0.77%
- 22億4413万
- 2024年6月30日 +23.52%
- 27億7188万
- 2025年6月30日 +1.94%
- 28億2558万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定負債は、前連結会計年度末に比べ189,887千円減少し、3,225,303千円となりました。これは主に、退職給付に係る負債が174,899千円減少したことによるものであります。2024/02/14 12:00
(純資産の部)
当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べ1,176,454千円増加し、4,434,916千円となりました。これは主に、利益剰余金が1,178,547千円増加したことによるものであります。