建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～15年
工具、器具及び備品 5～15年
車両運搬具 6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/09/27 13:11

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―	4,676千円
工具、器具及び備品	29千円	457千円

2017/09/27 13:11

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりです。

担保に供している資産	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	81,179千円	(81,179千円)	73,592千円	( 73,592千円)
機械装置及び運搬具	289,291千円	(289,291千円)	309,983千円	(309,983千円)

上記のうち()内書は工場財団抵当に供している資産を示しております。

2017/09/27 13:11

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	646,631	千円	502,091	千円
機械装置及び運搬具	1,029,661	千円	1,105,838	千円

2017/09/27 13:11

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の当期増加額は、本社日本橋移転による増加222,089千円を含みます。
ソフトウエアの当期増加額は、eラーニングコース開発による増加額75,200千円を含みます。

2017/09/27 13:11

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、当社及び連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～15年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 5年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/09/27 13:11