ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～15年
工具、器具及び備品 5～15年
車両運搬具 6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/09/27 13:11

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の当期増加額は、本社日本橋移転による増加222,089千円を含みます。
ソフトウエアの当期増加額は、eラーニングコース開発による増加額75,200千円を含みます。

2017/09/27 13:11

#3 設備投資等の概要

HRM事業においては、在庫管理システムの強化、eラーニングの新規コース開発および既存コースの改定等により161,332千円の設備投資を実施しました。また、本社移転によるオフィス工事及び備品購入等により、全社資産の設備投資を266,082千円実施いたしました。
なお、設備投資の金額には、有形固定資産のほか無形固定資産のうちソフトウエア及びソフトウエア仮勘定を含めております。当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2017/09/27 13:11

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、当社及び連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～15年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 5年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/09/27 13:11