日本能率協会マネジメントセンターのソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 5億7407万
- 2014年3月31日 -0.16%
- 5億7313万
- 2015年3月31日 +16.47%
- 6億6752万
- 2016年3月31日 -3.05%
- 6億4715万
- 2017年6月30日 +12.06%
- 7億2518万
- 2018年6月30日 +1.64%
- 7億3705万
- 2019年6月30日 -2.03%
- 7億2210万
- 2020年6月30日 +11.23%
- 8億321万
- 2021年6月30日 +28.94%
- 10億3566万
- 2022年6月30日 +6.77%
- 11億574万
- 2023年6月30日 +17.02%
- 12億9399万
- 2024年6月30日 +14.65%
- 14億8358万
- 2025年6月30日 +9.05%
- 16億1782万
個別
- 2013年3月31日
- 5億4214万
- 2014年3月31日 +0.38%
- 5億4422万
- 2015年3月31日 +18.88%
- 6億4698万
- 2016年3月31日 -2.17%
- 6億3295万
- 2017年6月30日 +12.23%
- 7億1038万
- 2018年6月30日 +1.85%
- 7億2351万
- 2019年6月30日 -1.72%
- 7億1104万
- 2020年6月30日 +9.09%
- 7億7570万
- 2021年6月30日 +25.61%
- 9億7433万
- 2022年6月30日 +7.64%
- 10億4881万
- 2023年6月30日 +17.55%
- 12億3288万
- 2024年6月30日 +14.42%
- 14億1072万
- 2025年6月30日 +9.45%
- 15億4404万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2025/09/30 14:52
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。2025/09/30 14:52
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 工具、器具及び備品 697 千円 285 千円 ソフトウエア 313 千円 9,028 千円 その他 413 千円 - 千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの当期増加額は新基幹会計システム稼働による増加額506,271千円、新業務システム構築による増加額123,340千円を含みます。2025/09/30 14:52
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産2025/09/30 14:52
(2) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失額(千円) 株式会社日本能率協会マネジメントセンター(東京都中央区) 事業用資産 ソフトウエア 45,645 株式会社新寿堂(埼玉県和光市) 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、有形固定資産その他 22,564
当社グループが所有する事業用資産について、営業活動から生じる損益がマイナスとなるため、上記ソフトウエア、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、有形固定資産その他について回収可能価額まで減額して減損損失に計上しております。なお、回収可能価額は、ソフトウエアについては使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額はゼロとして算定し、ソフトウエア以外の資産については、正味売却価額について処分見積額より諸費用見積額を差し引いた額を時価として、回収可能価額を算定しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べ106,165千円減少し、6,793,600千円となりました。これは主に、現金及び預金185,671千円減少、原材料及び貯蔵品102,953千円減少の一方、売掛金55,780千円増加、仕掛品71,290千円増加によるものです。2025/09/30 14:52
固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ34,548千円増加し、4,906,324千円となりました。これは主に、ソフトウエア134,244千円増加の一方、繰延税金資産31,122千円減少、機械装置及び運搬具28,962千円減少によるものです。
(負債) - #6 設備投資等の概要
- 内容は、社内システムの開発・更改、通信教育発注システム追加開発、eラーニングの新規システム開発、新規コース開発および既存コースの改定です。2025/09/30 14:52
なお、設備投資の金額には、有形固定資産のほか無形固定資産のうちソフトウエア及びのれん、ソフトウエア仮勘定を含めております。当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/09/30 14:52
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産