ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建
物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～15年
工具、器具及び備品 2～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/09/27 9:46

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年7月1日至 2018年6月30日)	当連結会計年度(自 2018年7月1日至 2019年6月30日)
工具、器具及び備品	110千円	53千円
ソフトウエア	1,958千円	28千円
その他	157千円	-千円

2019/09/27 9:46

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)建物の当期増加額は、リエゾンラウンジの設置による増加額 43,259千円 を含みます。
また、ソフトウエアの当期増加額は、eラーニングコース開発による増加額 114,303千円 を含みます。

2019/09/27 9:46

#4 設備投資等の概要

内容は、T&LD事業においては、社内発注システムの機能拡張、子会社の手帳製造工場の新設です。HRM事業においては、社内システムの開発・更改、eラーニングの新規コース開発および既存コースの改定です。
なお、設備投資の金額には、有形固定資産のほか無形固定資産のうちソフトウエア及びのれん、ソフトウエア仮勘定を含めております。当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2019/09/27 9:46

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産

2019/09/27 9:46

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

2019/09/27 9:46

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、当社及び連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～15年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/09/27 9:46