ダイキョーニシカワ(4246)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 10億2300万
- 2013年3月31日 +21.31%
- 12億4100万
- 2014年3月31日 +17.32%
- 14億5600万
- 2015年3月31日 +19.57%
- 17億4100万
- 2016年3月31日 +7.75%
- 18億7600万
- 2017年3月31日 +10.5%
- 20億7300万
- 2018年3月31日 -0.96%
- 20億5300万
- 2019年3月31日 -0.83%
- 20億3600万
- 2020年3月31日 -4.47%
- 19億4500万
- 2021年3月31日 +10.9%
- 21億5700万
- 2022年3月31日 -20.03%
- 17億2500万
- 2023年3月31日 +6.67%
- 18億4000万
- 2024年3月31日 +28.37%
- 23億6200万
- 2025年3月31日 -5.12%
- 22億4100万
- 2026年3月31日 +17.67%
- 26億3700万
個別
- 2012年3月31日
- 9億6600万
- 2013年3月31日 +20.7%
- 11億6600万
- 2014年3月31日 +7.29%
- 12億5100万
- 2015年3月31日 +21.9%
- 15億2500万
- 2016年3月31日 +5.9%
- 16億1500万
- 2017年3月31日 +11.15%
- 17億9500万
- 2018年3月31日 -5.29%
- 17億
- 2019年3月31日 -0.29%
- 16億9500万
- 2020年3月31日 -5.25%
- 16億600万
- 2021年3月31日 +15.82%
- 18億6000万
- 2022年3月31日 -23.01%
- 14億3200万
- 2023年3月31日 +3.7%
- 14億8500万
- 2024年3月31日 +36.36%
- 20億2500万
- 2025年3月31日 -7.41%
- 18億7500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2025/06/17 14:00
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料及び手当 1,020 〃 1,105 〃 賞与引当金繰入額 179 〃 185 〃 退職給付費用 26 〃 △59 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.製品、原材料、仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
b.貯蔵品
主として最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社における以下の資産については定額法を採用しております。
a.1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)
b.2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
c.工具、器具及び備品のうち金型
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年
機械装置 8~10年
工具、器具及び備品 2~5年2025/06/17 14:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/17 14:00
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 0 - 0 - 賞与引当金 2,025 1,875 2,025 1,875 製品保証引当金 55 21 24 52 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/17 14:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 関係会社株式評価損 2,194 百万円 2,259 百万円 賞与引当金 617 〃 572 〃 退職給付引当金 633 〃 359 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/17 14:00
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 開業費 666 〃 684 〃 賞与引当金 696 〃 672 〃 開発費 934 〃 627 〃
前連結会計年度(2024年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
① 製品、原材料、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、以下の資産については定額法を採用しております。
① 1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)
② 2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物
③ 工具、器具及び備品のうち金型
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~38年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 2~5年2025/06/17 14:00