AZ-COM丸和 HD(9090)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 65億7033万
- 2013年12月31日 -2.37%
- 64億1430万
- 2014年3月31日 +3.67%
- 66億4991万
- 2014年6月30日 +0.49%
- 66億8263万
- 2014年9月30日 -1.44%
- 65億8635万
- 2014年12月31日 -1.49%
- 64億8838万
- 2015年3月31日 -1.68%
- 63億7935万
- 2015年6月30日 +5.71%
- 67億4340万
- 2015年9月30日 +0.01%
- 67億4389万
- 2015年12月31日 -1.35%
- 66億5262万
- 2016年3月31日 -1.72%
- 65億3801万
- 2016年6月30日 +0.36%
- 65億6126万
- 2016年9月30日 -1.08%
- 64億9067万
- 2016年12月31日 +5.26%
- 68億3235万
- 2017年3月31日 +0.08%
- 68億3809万
- 2017年6月30日 -1.45%
- 67億3895万
- 2017年9月30日 -0.94%
- 66億7561万
- 2017年12月31日 -1.28%
- 65億8999万
- 2018年3月31日 -0.8%
- 65億3731万
- 2018年6月30日 +1.13%
- 66億1148万
- 2018年9月30日 +6.96%
- 70億7180万
- 2018年12月31日 +2.54%
- 72億5120万
- 2019年3月31日 +3.42%
- 74億9939万
- 2019年6月30日 +11.78%
- 83億8293万
- 2019年9月30日 +0.36%
- 84億1333万
- 2019年12月31日 -0.37%
- 83億8225万
- 2020年3月31日 -1.03%
- 82億9580万
- 2020年6月30日 -0.95%
- 82億1726万
- 2020年9月30日 +0.3%
- 82億4209万
- 2020年12月31日 +10.15%
- 90億7840万
- 2021年3月31日 -1.67%
- 89億2663万
- 2021年6月30日 -1.77%
- 87億6900万
- 2021年9月30日 -1.47%
- 86億4000万
- 2021年12月31日 -0.35%
- 86億1000万
- 2022年3月31日 +0.88%
- 86億8600万
- 2022年6月30日 -1.51%
- 85億5500万
- 2022年9月30日 -1.22%
- 84億5100万
- 2022年12月31日 -0.77%
- 83億8600万
- 2023年3月31日 -1.97%
- 82億2100万
- 2023年6月30日 +31.55%
- 108億1500万
- 2023年9月30日 -1.27%
- 106億7800万
- 2023年12月31日 -1.02%
- 105億6900万
- 2024年3月31日 +0.23%
- 105億9300万
- 2024年6月30日 +14.53%
- 121億3200万
- 2024年9月30日 -1.44%
- 119億5700万
- 2024年12月31日 -0.83%
- 118億5800万
- 2025年3月31日 +3.85%
- 123億1400万
- 2025年6月30日 +4.05%
- 128億1300万
- 2025年9月30日 +5.28%
- 134億8900万
- 2025年12月31日 +145.9%
- 331億6900万
- 2026年3月31日 -0.91%
- 328億6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/17 13:42
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~17年 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2026/06/17 13:42
担保付債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 19,441百万円 土地 7,631百万円 7,631百万円
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は47,090百万円となり、19,483百万円減少いたしました。この主な要因は、未収消費税が増加したことによりその他が2,359百万円増加した一方で、現金及び預金が21,172百万円減少したことであります。2026/06/17 13:42
固定資産合計は108,571百万円となり、36,594百万円増加いたしました。この主な要因は、建物及び構築物(純額)が20,552百万円、機械装置及び運搬具(純額)が3,138百万円、工具、器具及び備品(純額)が1,376百万円、投資有価証券が2,998百万円、長期預金が9,979百万円、それぞれ増加した一方で、建設仮勘定が1,222百万円減少したことであります。
(負債)