- 9090
- 2026/08/27
- 時価
- 1229億円
- PER 予
- 14.45倍
- 2015年以降
- 6.11-55.22倍
(2015-2026年) - PBR
- 1.96倍
- 2015年以降
- 0.83-11.77倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 3.59%
- ROE 予
- 13.54%
- ROA 予
- 4.97%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 1億9950万
- 2019年3月31日 +135.14%
- 4億6911万
個別
- 2018年3月31日
- 1億2429万
- 2019年3月31日 +97.84%
- 2億4591万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~31年
構築物 4~40年
機械及び装置 4~12年
車両運搬具 2~5年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/05 9:15 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2019/07/05 9:15
3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。建物 アズコム北関東MK共配 空調設備電源工事 243,070千円 建設仮勘定 秩父新築工事及び設計 424,300千円 ソフトウエア仮勘定 経営基幹システム入替 361,651千円
- #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、独立掲記しておりました流動資産の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。2019/07/05 9:15
前連結会計年度において、固定資産の「その他」に含めていた、「工具、器具及び備品」、「ソフトウエア」、「ソフトウエア仮勘定」及び「敷金及び保証金」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動資産に表示していた「未収入金」2,263,996千円、「その他」554,030千円は、「その他」2,818,026千円として組み替えております。また、有形固定資産に表示していた「その他(純額)」325,181千円は、「工具、器具及び備品(純額)」286,509千円、「その他」38,671千円として、無形固定資産に表示していた「その他」661,515千円は、「ソフトウエア」199,501千円、「ソフトウエア仮勘定」147,543千円、「その他」314,471千円として、投資その他の資産に表示していた「その他」1,290,968千円は、「敷金及び保証金」1,023,418千円、「その他」267,549千円として組み替えております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2019/07/05 9:15
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2019/07/05 9:15
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/05 9:15