無形固定資産
連結
- 2022年8月31日
- 8421万
- 2023年8月31日 -10.59%
- 7529万
個別
- 2022年8月31日
- 7673万
- 2023年8月31日 -9.58%
- 6937万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 番組勘定
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。なお、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/11/16 9:45建物及び構築物 15~50年 機械及び装置 6年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/11/16 9:45
投資活動の結果使用した資金は、1,435,388千円(前期は 50,960千円の使用)となりました。これは主に、 有形固定資産の取得による支出 1,403,122千円、無形固定資産の取得による支出 19,557千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の総額は、1,424,695千円であります。その主な内容は、スタジオ設備の更新費用1,329,214千円等であり、自己資金を充当いたしました。2023/11/16 9:45
なお、設備投資金額には、無形固定資産への投資が含まれております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
番組勘定
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。なお、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 6年2023/11/16 9:45