ディー・エル・イー(3686)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 2億5331万
- 2016年3月31日 +40.43%
- 3億5574万
- 2016年6月30日 +7.63%
- 3億8288万
- 2016年9月30日 -14.87%
- 3億2593万
- 2016年12月31日 +45.45%
- 4億7407万
- 2017年3月31日 -4.84%
- 4億5111万
- 2017年6月30日 +52.98%
- 6億9010万
- 2017年9月30日 +24.25%
- 8億5744万
- 2017年12月31日 +12.91%
- 9億6814万
- 2018年3月31日 -13.43%
- 8億3816万
- 2018年6月30日 -80.14%
- 1億6644万
- 2018年9月30日 -34.67%
- 1億874万
- 2018年12月31日 -16.21%
- 9111万
- 2019年3月31日 +79.46%
- 1億6351万
- 2019年6月30日 +42.9%
- 2億3367万
- 2019年9月30日 +5.56%
- 2億4666万
- 2019年12月31日 +1.12%
- 2億4943万
- 2020年3月31日 -86.01%
- 3489万
- 2020年6月30日 +46.26%
- 5104万
- 2020年9月30日 -20.58%
- 4054万
- 2020年12月31日 +35.68%
- 5500万
- 2021年3月31日 -58.95%
- 2257万
- 2021年6月30日 +238.6%
- 7644万
- 2021年9月30日 +8.82%
- 8318万
- 2021年12月31日 -22.9%
- 6414万
- 2022年3月31日 +1.64%
- 6519万
- 2022年6月30日 +10.5%
- 7203万
- 2022年9月30日 +70.86%
- 1億2308万
- 2022年12月31日 -0.15%
- 1億2289万
- 2023年3月31日 -38.32%
- 7580万
- 2023年6月30日 +2.81%
- 7793万
- 2023年9月30日 -24.73%
- 5866万
- 2023年12月31日 -53.92%
- 2703万
- 2024年3月31日 -35.73%
- 1737万
- 2024年6月30日 +207.9%
- 5349万
- 2024年9月30日 +85.02%
- 9898万
- 2024年12月31日 +13.83%
- 1億1267万
- 2025年3月31日 -38.19%
- 6964万
- 2025年6月30日 -37.18%
- 4375万
- 2025年9月30日 +31.75%
- 5764万
- 2025年12月31日 +31.23%
- 7564万
個別
- 2013年6月30日
- 9531万
- 2013年12月31日 -80.76%
- 1834万
- 2014年3月31日 +87.96%
- 3447万
- 2014年6月30日 -20.75%
- 2731万
- 2014年9月30日 +38.23%
- 3776万
- 2014年12月31日 -21.33%
- 2970万
- 2015年3月31日 +237.79%
- 1億34万
- 2015年6月30日 +49.64%
- 1億5015万
- 2015年9月30日 +81.55%
- 2億7260万
- 2015年12月31日 -0.04%
- 2億7249万
- 2016年3月31日 +46.02%
- 3億9789万
- 2016年6月30日 -3.77%
- 3億8288万
- 2017年6月30日 +77.5%
- 6億7961万
- 2018年6月30日 -79.54%
- 1億3908万
- 2019年6月30日 +68.01%
- 2億3367万
- 2020年3月31日 -85%
- 3505万
- 2021年3月31日 -61.12%
- 1363万
- 2022年3月31日 +83.68%
- 2503万
- 2023年3月31日 -90.72%
- 232万
- 2024年3月31日 +647.96%
- 1737万
- 2025年3月31日 +133.34%
- 4054万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2025/06/30 13:14
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(売却原価は主として移動原価法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2025/06/30 13:14