トレックス・セミコンダクター(6616)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年3月31日
- 148万
- 2013年3月31日 -16.58%
- 123万
- 2014年3月31日 -16.07%
- 103万
- 2015年3月31日 -15.5%
- 87万
- 2016年3月31日 -17.31%
- 72万
- 2017年3月31日 -19.7%
- 58万
- 2018年3月31日 -23.16%
- 44万
- 2019年3月31日 -11.38%
- 39万
- 2020年3月31日 -11.59%
- 35万
- 2021年3月31日 -11.4%
- 31万
- 2022年3月31日 -11.9%
- 27万
- 2023年3月31日 -11.68%
- 24万
- 2024年3月31日 -11.98%
- 21万
- 2025年3月31日 -13.15%
- 18万
- 2026年3月31日 -13.51%
- 16万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/23 16:01 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/06/23 16:01
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 47千円 -千円 機械装置及び運搬具 43,916 2,688 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/23 16:01
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 851千円 4,242千円 機械装置及び運搬具 8,407 8,577 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供している資産及び担保に係る債務2026/06/23 16:01
担保に係る債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 3,536,167千円 3,369,065千円 機械装置及び運搬具 1,110,430 738,177
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2026/06/23 16:01
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 21,079千円 21,079千円 機械装置及び運搬具 117,691 117,691 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 16:01
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 16:01
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。