工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年3月31日
- 2億6265万
- 2013年3月31日 +33.06%
- 3億4948万
- 2014年3月31日 +23.37%
- 4億3115万
- 2015年3月31日 +3.26%
- 4億4521万
- 2016年3月31日 -2.56%
- 4億3380万
- 2017年3月31日 +84.51%
- 8億39万
- 2018年3月31日 -19.44%
- 6億4477万
- 2019年3月31日 +1.57%
- 6億5487万
- 2020年3月31日 -24.5%
- 4億9440万
- 2021年3月31日 -23.98%
- 3億7586万
- 2022年3月31日 -8.65%
- 3億4333万
- 2023年3月31日 +16.3%
- 3億9928万
- 2024年3月31日 +11.97%
- 4億4705万
個別
- 2012年3月31日
- 2億5684万
- 2013年3月31日 +37.38%
- 3億5286万
- 2014年3月31日 +22.4%
- 4億3189万
- 2015年3月31日 +2.7%
- 4億4355万
- 2016年3月31日 -4.57%
- 4億2330万
- 2017年3月31日 +20.1%
- 5億838万
- 2018年3月31日 -22.34%
- 3億9479万
- 2019年3月31日 -21.24%
- 3億1093万
- 2020年3月31日 -32.09%
- 2億1116万
- 2021年3月31日 -31.65%
- 1億4433万
- 2022年3月31日 +6.11%
- 1億5314万
- 2023年3月31日 +18.81%
- 1億8195万
- 2024年3月31日 +0.48%
- 1億8283万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/26 15:30 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2024/06/26 15:30
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 - 951 工具、器具及び備品 - 174 計 - 1,363 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2024/06/26 15:30
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 7,449 25,694 工具、器具及び備品 153 618 ソフトウエア 1,559 551 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供している資産及び担保に係る債務2024/06/26 15:30
担保に係る債務前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 1,000,032 1,174,384 工具、器具及び備品 145,679 197,699 土地 896,155 896,605
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2024/06/26 15:30
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 5,827 117,704 工具、器具及び備品 521 510 計 27,489 139,294 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2024/06/26 15:30
当社グループは、原則として事業用資産について、会社もしくは工場ごとにグルーピングを行っております。また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産等については、個別資産別に減損損失の認識の判定を行っております。場所 用途 種類 金額 フェニテックセミコンダクター株式会社岡山第2工場 遊休資産 土地及び建物等 257,695千円 台湾新竹市 貸与資産 機械装置及び運搬具工具、器具及び備品 1,421,016千円26,666千円
岡山第1工場への移転に伴い、岡山第2工場は遊休資産となったことから、第2工場に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物62,313千円、機械装置12,689千円、工具、器具及び備品2,412千円、土地180,280千円であります。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~10年2024/06/26 15:30
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 2年~5年2024/06/26 15:30
工具、器具及び備品 2年~20年
② 無形固定資産