- 3191
- 2026/09/09
- 時価
- 1414億円
- PER 予
- 20.26倍
- 2014年以降
- 5.77-32.46倍
（2014-2026年） - PBR
- 1.06倍
- 2014年以降
- 0.47-1.36倍
（2014-2026年） - 配当
- 3.79%
- ROE 予
- 5.22%
- ROA 予
- 3.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジョイフル本田（3191）の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月20日
- 6500万
- 2013年12月20日 -64.62%
- 2300万
- 2014年3月20日 +43.48%
- 3300万
- 2014年6月20日 +45.45%
- 4800万
- 2014年9月20日 +25%
- 6000万
- 2014年12月20日 -61.67%
- 2300万
- 2015年3月20日 +52.17%
- 3500万
- 2015年6月20日 +22.86%
- 4300万
- 2015年9月20日 -9.3%
- 3900万
- 2015年12月20日 -58.97%
- 1600万
- 2016年3月20日 +50%
- 2400万
- 2016年6月20日 +37.5%
- 3300万
- 2016年9月20日 +24.24%
- 4100万
- 2016年12月20日 -51.22%
- 2000万
- 2017年3月20日 +15%
- 2300万
- 2017年6月20日 +34.78%
- 3100万
- 2017年9月20日 +32.26%
- 4100万
- 2017年12月20日 -58.54%
- 1700万
- 2018年3月20日 +47.06%
- 2500万
- 2018年6月20日 +40%
- 3500万
- 2018年9月20日 +20%
- 4200万
- 2018年12月20日 -23.81%
- 3200万
- 2019年3月20日 +18.75%
- 3800万
- 2019年6月20日 +21.05%
- 4600万
- 2019年9月20日 -67.39%
- 1500万
- 2019年12月20日 +6.67%
- 1600万
- 2020年3月20日 -18.75%
- 1300万
- 2025年12月20日 -61.54%
- 500万
- 2026年3月20日 +60%
- 800万
- 2026年6月20日 +12.5%
- 900万
個別
- 2013年6月20日
- 5400万
- 2014年6月20日 -35.19%
- 3500万
- 2015年6月20日 ±0%
- 3500万
- 2016年6月20日 -37.14%
- 2200万
- 2017年6月20日 -13.64%
- 1900万
- 2018年6月20日 +5.26%
- 2000万
- 2019年6月20日 +85%
- 3700万
- 2020年6月20日 +13.51%
- 4200万
- 2020年9月20日 -76.19%
- 1000万
- 2020年12月20日 +110%
- 2100万
- 2021年3月20日 +52.38%
- 3200万
- 2021年6月20日 +31.25%
- 4200万
- 2021年9月20日 -83.33%
- 700万
- 2021年12月20日 +142.86%
- 1700万
- 2022年3月20日 +100%
- 3400万
- 2022年6月20日 +35.29%
- 4600万
- 2022年9月20日 -80.43%
- 900万
- 2022年12月20日 +77.78%
- 1600万
- 2023年3月20日 +50%
- 2400万
- 2023年6月20日 +16.67%
- 2800万
- 2023年9月20日 -85.71%
- 400万
- 2023年12月20日 +100%
- 800万
- 2024年3月20日 +87.5%
- 1500万
- 2024年6月20日 +6.67%
- 1600万
- 2024年9月20日 -81.25%
- 300万
- 2024年12月20日 +100%
- 600万
- 2025年3月20日 +83.33%
- 1100万
- 2025年6月20日 +18.18%
- 1300万
- 2025年9月20日 -84.62%
- 200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2025/09/16 11:06
おおよその割合前事業年度(自 2023年6月21日至 2024年6月20日) 当事業年度(自 2024年6月21日至 2025年6月20日) 賞与引当金繰入額 6 〃 4 〃 役員賞与引当金繰入額 16 〃 13 〃 従業員株式給付引当金繰入額 27 〃 21 〃
- #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
①商品
主として売価還元法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。ただし、倉庫在庫は総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
②未成工事支出金
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
③原材料および貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～34年
その他 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/09/16 11:06
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
