	前事業年度(自 2023年6月21日至 2024年6月20日)		当事業年度(自 2024年6月21日至 2025年6月20日)
賞与引当金繰入額	6	〃	4	〃
役員賞与引当金繰入額	16	〃	13	〃
従業員株式給付引当金繰入額	27	〃	21	〃

おおよその割合

2025/09/16 11:06

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
①商品
主として売価還元法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。ただし、倉庫在庫は総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
②未成工事支出金
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
③原材料および貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～34年
その他 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/09/16 11:06