#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (注) 定期建物賃貸借契約における契約期間内の地代家賃を記載しております。
2022/04/01 16:22
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15～18年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/04/01 16:22
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物、車両運搬具については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/04/01 16:22
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2022/04/01 16:22
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物、車両運搬具については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～18年
車両運搬具 8年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
顧客関連資産
対価の算定根拠となった将来の収益獲得期間(2～13年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/04/01 16:22