- 6094
- 2026/10/09
- 時価
- 90億円
- PER 予
- 11倍
- 2014年以降
- 赤字-2242.27倍
(2014-2025年) - PBR
- 0.73倍
- 2014年以降
- 0.71-23.44倍
(2014-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 6.6%
- ROA 予
- 1.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年9月30日
- 76億998万
- 2019年9月30日 +27.83%
- 97億2785万
個別
- 2018年9月30日
- 82億6371万
- 2019年9月30日 +0.94%
- 83億4104万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△1,209,028千円はセグメント間取引の消去であります。2022/04/01 16:22
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△96,364千円はセグメント間取引の消去であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業損失(△)と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△199,935千円はセグメント間取引の消去であります。
(2)セグメント資産の調整額△1,209,028千円はセグメント間取引の消去であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△96,364千円はセグメント間取引の消去であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業損失(△)と調整を行っております。2022/04/01 16:22 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6)企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2022/04/01 16:22
(7)のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに全体及び主要な種類別の加重平均償却期間流動資産 1,688,375千円 固定資産 1,410,507千円 資産合計 3,098,883千円
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15~18年
工具、器具及び備品 4~15年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/04/01 16:22 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2022/04/01 16:22前連結会計年度
(自 2017年10月1日
至 2018年9月30日)当連結会計年度
(自 2018年10月1日
至 2019年9月30日)工具、器具及び備品 20千円 20千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2022/04/01 16:22前連結会計年度
(自 2017年10月1日
至 2018年9月30日)当連結会計年度
(自 2018年10月1日
至 2019年9月30日)工具、器具及び備品 206千円 53千円 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2022/04/01 16:22
前連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日) 当連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 工具、器具及び備品 -千円 1,373千円 その他(無形固定資産) 1,267千円 1,263千円 計 1,267千円 2,637千円 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/04/01 16:22 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/04/01 16:22
- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにDigitiv Co.,Ltd.及びDotgf Co.,Ltd.(以下、「新規取得連結子会社」という。)を連結したことに伴う、連結開始時の資産及び負債の内容並びに新規取得連結子会社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2022/04/01 16:22
当連結会計年度(自 2018年10月1日 至 2019年9月30日)流動資産 182,603千円 固定資産 4,020 〃 のれん 116,166 〃
株式及び持分の取得により新たにPlaywire,LLC, The Studio by CtrlShift Pte.Ltd.及びSpice lab Pte. Ltd.(以下、「新規取得連結子会社」という。)を連結したことに伴う、連結開始時の資産及び負債の内容並びに新規取得連結子会社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/04/01 16:22
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物、車両運搬具については定額法によっております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、投資事業組合への出資持分については、組合の直近の決算報告書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2022/04/01 16:22
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #13 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (5)譲渡した子会社に係る資産及び負債の適正な帳簿価額ならびにその主な内訳2022/04/01 16:22
(6)日程① 流動資産 4,109,898千円 ② 固定資産 854千円 ③ 資産合計 4,110,753千円
① 取締役会決議日 2019年12月16日 - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物、車両運搬具については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~18年
車両運搬具 8年
工具、器具及び備品 4~15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
顧客関連資産
対価の算定根拠となった将来の収益獲得期間(2~13年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/04/01 16:22 - #15 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 2022/04/01 16:22
M.T.Burn株式会社 株式会社IRIS 前連結会計年度 当連結会計年度 前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 3,900,939 3,332,533 807,709 697,673 固定資産合計 23,694 - 274,470 941,091